■ボーナスに影響する雇用形態

給与は、募集の時に額が決まっている場合もあるが、面接時に応募者の経験や能力を確認した上で決定されることもある。希望した額を下回ることもあるが、給与額がすべてではないので、他の条件も考慮したうえで、総合的に判断するべきだ。

ボーナスに関しては、アメリカには日本のように定期的に出されるボーナスはない。会社全体の業績が良かったり、個人の業績が良かった場合にIncentiveとして、ボーナスのようなものが支払われることはある。しかし、雇用形態にはExemptとNon-Exemptの2つがあり、Incentiveを受け取れる雇用形態はExemptになるので、契約の時に確認する必要がある。

最近では、ストックオプションといって、自社株を提供する会社もある。株の場合、業績が上がればそれだけ資産価値が上がる。株を持っていれば、業績を上げようと努力するし、会社への忠誠心も強くなる。管理職クラスによく提供されている。

■ ExemptとNon-Exemptの違い

Exempt
年棒制で、あらかじめ一定額が年収として決められている。ボーナスがもらえる代わりに、何時間残業しても残業手当てはもらえない。Exemptの場合、その人の働きで会社の業績が左右されるという人や、仕事の成果を時間では計れないという人が対象になる。職種としては、マネージャーや営業職などに多い。

Non-Exempt
時給計算で給与が計算される。残業すれば、それだけの残業手当てが出る代わりに、Incentiveは出ない。Non-Exemptは、秘書など補助的な仕事や単純作業の仕事をしている人に多い。

＊年収の形で給与を提示されていても、実際は時給計算の給与を年間で計算しているだけで、雇用形態はNon-Exemptの場合もある。勤務時間に「必要に応じて残業あり」とあれば、残業手当てが出るかどうかが問題になるので、気になる人は面 接の時に確認しよう。